オープンハウスは６月８日、新型コロナウイルスの影響からこれまで以上に戸建てへの魅力が高まった人は５割を超えたと発表した。

　新型コロナの影響により住まいの意識やニーズの変化について、関東１都３県に在住で住宅購入者の２０～４９歳の男女６００名を対象に調査した。都心での居住を望む人は８７．８％で、このうち３０．１％が以前より都心に住みたくなったと回答した。また７４．７％が駅近であることを重視するとし、「都心・駅近」の需要はコロナ禍においても高い水準にあるとした。

　コロナ前後での在宅時間は全体で平均３，３時間、増加者の平均で７．１時間長の１４時間５１分となった。今後も在宅時間が増えると予測される中で、家の間取りや設備で求められるのは「自宅で仕事・勉強ができる場所（７９．８％）」「物置/収納スペース（７５．０％）」となった。また戸建てへの魅力が高まったとする人は５６．８％となり、多様化するライフスタイルへの対応力がポイントになってきていることが分かったとする。

〔参照〕
▷2020年 コロナ禍を受けたこれからの住まい意識・実態・ニーズ調査

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