地球温暖化が身近な存在になってきた。もはや嘗ての様に環境意識の高い一部の人達だけが声を挙げ、訴え、議論するだけのテーマではなくなった。この星に生きとし生ける者の課題として、個々人が真剣に捉え直す時代が来た。昨今、稀にみる異常気象や数十年前と比べ急激に暑くなったと感じるのは偽ではないようだ。

　―人為活動は、工業化以前の水準よりも約1℃温暖化させたと推定される。地球温暖化は、現在の度合いで続けば、2030年から2052年の間に1.5℃に達する可能性が高い―



　これはWMO（ 世界気象機関）とUNEP（国連環境計画）のもとに設立された国際組織IPCC（気候変動に関する政府間パネル）がまとめ、環境省が「政策決定者向け要約の概要」として公表した『1.5℃特別報告書』の冒頭である。18年10月1日から6日にかけ韓国・仁川で開催された第48回総会において結論付けられたもので、195ヶ国・地域に上る第一線の科学者数千名による研究結果とあって全世界に衝撃が走った。

　脱炭素化に向けて現在、世界150ヶ国以上が温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組み『パリ協定』に批准。「世界全体の平均気温の上昇を2℃より十分下方に抑えるとともに、1.5℃に抑える努力を追求すること、そのために、今世紀後半に人為的な温室効果ガス排出の実質ゼロ」（平成30年版『環境白書』）を目標として展開されてきたが、この奇跡的な合意でさえもグッと計画を早めなければならないことを報告書は警告する。

　―パリ協定の下で提出された、国別に宣言する、現在の緩和（GHG削減）の野心の成果としての世界の排出量は、2030年に52 -58GtCO2eq／年になると見積もられる。これらの野心を反映した排出経路は、たとえ2030年以降の排出削減の規模と野心の挑戦的な引き上げによって補完されたとしても、地球温暖化を1.5℃に抑制することはないであろう。オーバーシュート、及び将来の大規模な二酸化炭素除去の導入への依存の回避は、2030年よりも十分前に、世界全体のCO2排出量が減少し始めることによってのみ実現できる―

　つまり、気温上昇を抑えるため我々人類に残された時間は僅かしかない。予想される気候変動によるリスクは「人間が居住するほとんどの地域における極端な高温」「いくつかの地域における強い降水現象及び干ばつと降水不足」に陥る可能性がある。その影響度合いは1.5℃に抑えるのか、値の上では小さくみえる0.5℃の差、2℃との間でも大きく異なってくるとしている。

※本記事は次代住宅専門誌 『月刊スマートハウス』 No.46に掲載したものより抜粋しています。