日本学術振興会産学協力研究委員会は7月4日・5日の2日間にかけ宮崎市民プラザにて今年で16回目となる「次世代の太陽光発電システム第175委員会」を開催。第一線の研究者が各種太陽電池の最新動向など広範囲に及ぶテーマを発表。会場に集まった200名近い関係者と知見を共有した。

　同会は2030年の大規模導入を目指した次世代太陽光発電システムについて、業種・業界を超えた研究・技術者が情報交換や協同研究を行うことを目的に04年に設立された。創設以来５年をひとつの区切りに活動を行ってきたが現在、世界の太陽光発電導入量が400GW以上まで増加していることを受け、東京都市大学の小長井委員長が「これまでシリコン、化合物、有機系、超高効率と個別の分科会を設けてきたが『次世代太陽電池セル・モジュール』に統合し『次世代太陽光発電システム』『ペロブスカイト太陽電池』等で横断的な議論を進めていく」との方向性を示した。加えて将来に向け「PV技術ビジョン検討会を設け国内導入150GW、300GWを目指す際の技術課題や可能性を議論していく」と話していた。

　基調講演では世界陸上競技選手権大会男子マラソンで日本人初の金メダリスト、宮崎大学の谷口浩美特別教授が「転んでも踏まれても立ち上がれ！」と題し太陽光業界にエールを。続く東京理科大学の植田譲准教授は系統運用上の課題と主力電源としての可能性を展開。資源総合システムの一木修社長は「2030年に国内150GW導入への行動計画」を披露した。招待講演としてZEH協の西川弘記太陽光発電委員長が登壇。 LCCMやPPA、地域循環共生圏の事例を交えて太陽光パネルやシステムの開発すべき方向性を解説した。大手製造装置メーカーとして知られるエヌ・ピー・シーの伊藤雅文社長は太陽光発電のリサイクル技術について詳解。２日目の最後には増田淳次世代太陽電池セル・モジュール分科会委員長、瀬川浩司ペロブスカイト太陽電池分科会委員長、大関崇次世代太陽光発電システム分科会幹事、貝塚泉WinPVJ分科会委員長によるディスカッションが行われ太陽電池の未来が語られた。

※本記事は次代住宅専門誌 『月刊スマートハウス』 No.５６に掲載したものより抜粋しています。