日本財団、気候変動に関する１８歳意識調査

調査レポート 2020/01/31 18:00

　公益財団法人日本財団は１月３１日、「気候変動」をテーマに18歳意識調査を実施。温暖化の要因、リスクといった認識度を明らかにした。

　結果、温暖化の主な要因は人間の社会活動に伴う温室効果ガスの排出である、温暖化により自然災害などのリスクが高まっていることを約６割が認識していた。

　また、日本の二酸化炭素排出量は世界５位に相当するが約７割が「削減すべき」との見解をもち、約半数が温暖化対策は社会全体で進めるべきだと考えていることがわかった。

〔参照〕
▷18歳意識調査

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