18年度の給湯機市場は、前年横ばいの約365万台であった。全体の市場規模に大きな変動はみられないが、内訳においては、ZEHや省エネ改修など住宅の高性能化、防災ニーズなどが寄与し、高効率化が着実に進んでいる。高効率機全体は17年度比1.3%増の約165万台と、いよいよ大多数を占める従来ガス給湯機と同等の規模にまで拡大した。

　また、市場全体における高効率機のシェアは、17年度の44%から、18年度は45%に上昇した。省エネや防災の機運が高まる中、新機能搭載やキャンペーン付帯など、業界努力を通し拡販を図っているが、高効率化の進捗は数字にして1%。しかしこれを“僅か1%”と捉えてしまうのは早計である。この1%はまさに拡大の兆し。高効率機のストックに対する交換需要、所謂リプレイスがこれから本格化するからだ。稼働から10年を超える既設のエコジョーズ・エコキュートはそれぞれ150万台以上にも上り、以降も40 〜50万台ペースで交換期を迎えていく。これまでは新設を主とする市場であったが、今後はここに、これらストックの取替が加わるのである。ましてや新設においても、国はCO2排出量削減目標を達成させるべく、ZEHや省エネリフォームのさらなる推進を図っている状況。高効率機が求められる市場がますます拡がっていくことは間違いないだろう。
　
　19年度の推定市場金額については、エンド価格ベースで18年度比ほぼ横ばいの4,830億円規模になるとみられる。台数ベースでは特に右肩下がりから脱却したエコキュートの伸びが牽引しているが、販売価格の下落から前年同様の規模に落ち着くと予想される。加えてエネファームは、補助金利用時の基準・裾切価格の減額に合わせ、導入費が下落。出荷台数は横ばいであることから、金額ベースでは同10％減の460億円となりそうだ。とは言え、普及を図るにはコストダウンは必須項目である。製造コストは、もはやコモディティ化している面もあるが、特に同機は補助金に沿って毎年低減を図っていることから、まだまだポテンシャルは高そうだ。19年度は、卒FITを絡めた新たな提案要素や、制度改定、集合住宅の高性能化など、各機にそれぞれチャンスが訪れている。

※本記事は給湯機専門誌 『Qtopia（キュートピア）』 No.３に掲載したものより抜粋しています。