高効率給湯機（エコジョーズ・エコキュート・ハイブリッド・エネファーム・エコフィール）の18年出荷台数は、前年比約６％増の１６９・７万台となった。ＺＥＨをはじめとした省エネ住宅に標準採用されているほか、従来機のストックに対する交換、さらにエコジョーズ、エコキュートのリプレイスが本格化し始め、高効率機はいよいよ市場全体のシェアで３割を突破した。

　19年は高効率機の普及トリガーが多数控えており、さらなる市場拡大が予想される。まずエコキュートやハイブリッドなど貯湯タンクを有する給湯機は「２０１９年問題」に対する蓄熱機器としての活用が挙げられる。売電期間が終了した卒ＦＩＴユーザーにとっては、ただの給湯機ではなく、電力を熱に変換し貯められる設備として捉えることができ、太陽光の余剰電力を有効的かつ経済的に利用することができる。同問題に対する一つの解答として、両機のメーカーは対応する機能を搭載。既に商戦が繰り広げられている。加えて、初期に出荷したエコジョーズやエコキュートの稼動年数が10～15年程度経過していることから、今以上にリプレイス需要が増加する見込み。特に太陽光ユーザーには先の蓄熱提案が武器となり、故障前でも積極的に交換を促す構えを見せる販売店は多い。他方、エネファームも太陽光との併設時に売電価格が下がるダブル発電が撤廃され、ウィークポイントが払拭される。さらに制度運用上の19年問題対策として検討されている、新たな売電量の計測方法によって、ダブル発電時のエネファーム電力の逆潮流（売電）も可能となる。このほかエコジョーズは、これらハイブリッドやエネファームの補助熱源としての需要だけでなく、ストック市場や18年より始動したＺＥＨ ‐Ｍ向けなど各機各様にトリガーを控える状況にある。加えて、自然災害が頻発する中、非常用水を備蓄できる貯湯タンクやエネファームの停電時持続発電機能などレジリエンス性（＝非常時対応力の強化）の観点が再注目されており、市場拡大はますます期待できる。

※本記事は次代住宅専門誌 『月刊スマートハウス』 No.４８に掲載したものより抜粋しています。