ＺＥＨの自律的普及には、新築戸建市場の約８割を占めると言われている地域ビルダー・工務店の積極的な参入が必要だ。政府目標として２０２０年までに同市場の過半数ＺＥＨ化が掲げられているが、彼らが一丸となって動き出せば目標達成は一層近づくことだろう。

　その鍵を握るのは、地域中小工務店およそ３,０００社の会員を束ねる国内最大級の組織ＪＢＮ・全国工務店協会である。同協会では、故・青木宏之前会長と共に長年、副会長として業界と地域の発展に尽力してきた大野年司 大野建設社長が、今年３月から新会長に就任。大野会長は「会員自身が一人の地球人として地球環境を考えることができれば、必然的に取り組みの一つとしてＺＥＨを捉えられるだろう」とし、各会員ともＺＥＨができる実力や可能性等を示唆した。

　ＪＢＮは事務、技術、人材、品質、情報等のあらゆる面で中小工務店会員をサポートする全国組織で、昨年設立１０年を迎えた。当初より、長期優良住宅の普及を見据え、工務店全体レベルの更なる向上等を図ってきた同協会だが、いまや３，０００社が登録し、年間３万棟規模の新築を供給する大所帯となっている。その多くが長期優良住宅だけでなくZEHにも対応できる実力を持っている。

　ゆくゆくは全会員が本腰を入れることに期待が寄せられるわけだが、気候・風土などの地域性を考慮した家づくりを特長とするのが地域工務店である。注力するポイントは様々であり、ＺＥＨもさることながら、地域性に富んだ施主目線の住宅を提案できるかということにプライオリティを置く工務店も少なくない。

　「ただ、経産省・国交省・環境省が３省でＺＥＨ普及を推し進めている状況。当然ＪＢＮとしてもＺＥＨ普及を後押ししたい。もとより、地域に根差して１００年、２００年と続く住宅を供給していくからには、建設から排出し続けるＣＯ２を削減することや地球温暖化防止対策など〝環境貢献に対する高い志〟を実行に移す必要がある。そして、その志さえあれば、ＺＥＨの目指すところと一致もする。各会員とも地球環境に配慮した家づくりの意識をさらに高め、徹底していくことだろう」

　現に、ＪＢＮ内の委員会の一ＪＢＮ・全国工務店協会つには環境委員会が設置されており、中小工務店が省エネ住宅やカーボンオフセットなどに取り組むための情報提供や環境設備を行っている。ＺＥＨを含めた〝建築と環境〟について考える場として機能しており、同委員会の活動が足掛かりとなって、ＪＢＮ内でのＺＥＨ普及・啓発の一助となっている。

　さらに、冒頭でも述べたが、ＪＢＮは今後の会員数拡大にも意欲的だ。収縮する新築マーケットの中で、新しいビジネスを求める工務店や生き残りをかけて活動する工務店らへのサポートを強化していく構えである。「今後は、さらに魅力ある業界、魅力ある団体として、５年後を目途に長期優良住宅を供給する住宅事業者のおよそ半分にあたる１万社規模にしていく。より幅広く、より多くの中小工務店の困りごとに耳を傾け、また国の施策に対する実態報告や提言等も積極的に発信していきたい」

　大野会長新体制のもと再スタートを切ったＪＢＮ。この先、ＺＥＨ市場に与える影響は益々大きくなっていくことだろう。

※本記事は次代住宅専門誌 『月刊スマートハウス』 No.４４に掲載したものより抜粋しています。