18年度の給湯機市場は、前年横ばいの約365万台であった。全体の市場規模に大きな変動はみられないが、内訳においては、ZEHや省エネ改修など住宅の高性能化、防災ニーズ …続きを見る

　東日本大震災を経験した宮城県仙台市では、あらゆる施策に防災や環境配慮の視点を織り込む「防災の主流化」を図っている。つまり、「防災」を政策の優先課題とし、すべ …続きを見る

　京都府舞鶴市は2030年を目処に、街のエネルギー100％を再エネ等で賄い、かつ多様なセンサーを用いて街まるごとをモニタリングする環境防災配慮型スマートシティの実現を …続きを見る

　石川県能登地方に位置する人口2万2,000人の町、羽咋市だが、 2018年10月に公民館を移転新築した『邑知ふれあいセンター 』を開設した。同センターは築50年以上が経ち老 …続きを見る

　ZEHシリーズの追加や一部定義変更など2019年にはいくつかのマイナーチェンジが行われた。本項では改めて設計の基礎から標準的な仕様、「経済性、健康・快適、防災」とい …続きを見る

　我が国が目指す最上級の住宅の在り方とは何か。ZEHの普及もさることながら次代の概念は既に動き出している。 ZEHに通ずる省エネ設計+長寿命化でクリア可能 　ZEHの先 …続きを見る

　ZEH普及最大の難所が「顧客の予算」であることは言うまでもない。建築費の増加を如何に解消するのか。期待のソリューションとして注目を集める「太陽光発電のゼロ円モデ …続きを見る

　地震、大型台風、ゲリラ豪雨など数十年に一度といわれる自然災害が常態化してきた。住宅業界は一体何を志向すべきなのか。本項ではZEHに備わっているレジリエンス性に加 …続きを見る

　１８年度も過半数・標準化に及ばず果たしてZEHは標準化されるのか――。年度毎の進捗に注目が集まるが、18年度実績報告では対前年度比2割増の約5.3万棟で推移。前年同様に …続きを見る

　日本の住宅太陽光発電市場は中古EVによって自動車業界とともにターニングポイントを迎える——。これまで本誌では、太陽光余剰電力の売電期間終了世帯が先５年間で165万件 …続きを見る